昨今、「マテリアリティ（重要性）」への注目が国内外でますます高まっています。サステナビリティ関連財務情報報告にともなって、マテリアリティ評価を義務付ける法律が多くの立法機関で可決されており、マテリアリティ評価プロセスの背景にある重要な概念について理解を深めることが、組織にとってこれまで以上に重要になりました。
では、マテリアリティ評価とは一体何なのでしょうか？
マテリアリティ評価は、組織が持続可能性に関連する問題や事業、業績、ステークホルダー、環境に与えるインパクトの重要性を判断するためのプロセスです。この評価は、組織が価値を創造し、目標を達成し、世界にプラスのインパクトを与えるために、持続可能性の問題を特定し、優先順位をつけるのに役立ちます。
マテリアリティ評価に万能のアプローチはありません。実際、何をもって持続可能性の問題が組織にとってマテリアルなものとするかには、複数の視点があります。
本記事では、なぜマテリアリティが重要なのか、背景にある重要な概念、マテリアル・トピックを特定するためのアプローチの説明から、サステナビリティとワークショップ・ファシリテーションの専門知識を組み合わせることで、マテリアリティ評価のプロセスを迅速に進める方法までご紹介します。
マテリアリティが重要な理由
マテリアリティは、持続可能なビジネス慣行の基礎であり、組織が環境、社会、ガバナンスの課題を特定し、優先順位をつける際の指針となります。組織はマテリアリティ評価を実施することで、優先して取り組むべき主要な持続可能性の課題と機会を特定することができます。これは、効率的に効果が生める場所にリソースを割くために役立つだけでなく、透明性と説明責任を促進し、幅広いステークホルダーとの信頼を築くことにもつながります。マテリアリティに焦点を当てた持続可能性戦略により、組織はステークホルダーの期待に沿って活動し、リスクを低減し、イノベーションと成長の機会を活かすことができます。最終的には、組織が持続可能性をコアビジネスのなかに取り込み、長期的な価値創造を推進し、より持続可能でレジリエントな未来に貢献します。
「マテリアリティ（重要性）」の意味
マテリアリティという言葉のルーツは、企業の財務報告にあります。財務においてマテリアルとみなされるのは、財務報告書を読む人の意思決定に影響を与える可能性のある情報です。つまりマテリアリティはもともと、組織の企業価値に影響を与える可能性のある問題に関する情報を指していました。しかし、現在ではマテリアリティという用語は、サステナビリティ戦略とサステナビリティ報告の世界でも一般的に使われています。そして「マテリアル・トピック」は、企業の事業や活動のなかで、持続可能な開発に重大な影響を及ぼす、または及ぼす可能性のあるもの、あるいは企業価値に影響を及ぼす可能性のあるサステナビリティ関連のトピックを指します。サステナビリティの領域では、マテリアリティに対する多くのアプローチがあり、最も議論されているのは、インパクト・マテリアリティ、財務マテリアリティ、ダブル・マテリアリティです。以下で、それぞれについて順番に説明していきます。どれがあなたやあなたの組織に特に関係があるかを理解する手助けにしてください。
マテリアリティへのアプローチ
影響度・マテリアリティ
影響度マテリアリティは、組織の上流および下流のバリューチェーンにおける人々や環境への影響を扱います。影響度マテリアリティでは、環境、経済、人々に重大な影響を及ぼす、または及ぼす可能性がある場合、その課題はマテリアルであるとみなされます。
例えば、環境への影響という文脈では、製造業は、その事業活動が温室効果ガスの排出に大きく関与している場合、炭素排出をマテリアルな課題として認識するかもしれません。この問題に取り組むことで、企業全体のカーボン・フットプリントを削減し、気候変動の影響を緩和することに大きく関わってくるからです。
同様に、社会的影響の観点から、サプライチェーンに劣悪な労働条件の工場が含まれる場合、小売企業は公正な労働慣行をマテリアルなトピックとして認識するかもしれません。サプライチェーンにおける労働慣行の改善は、従業員の労働条件の改善につながり、より広範な社会的持続可能性の目標に貢献できます。
財務マテリアリティ
サステナビリティに関連する財務マテリアリティとは、組織の財務価値に影響を及ぼす可能性のある、持続可能性に関連するリスクと機会のことです。環境、社会、ガバナンスに関連し、組織の財務パフォーマンスに重大な影響を及ぼす、または及ぼす可能性がある場合、その問題はマテリアルであるとみなされます。
サステナビリティに関連する財務マテリアリティは、ESGがビジネスに直接的・間接的な財務的影響を及ぼす可能性があることを認識しています。ESGの影響はさまざまで、変化し続ける世界のなかで増大しています。残念なことに、持続可能性への取り組みを軽視する人々によって、リスクと機会が見落とされがちなのも事実です。
持続可能性の問題が企業の財務の健全性に与える影響を明確にするために、持続可能性に関連する財務への影響をいくつか挙げてみましょう。
- リスク管理：規制の変更、資源不足、サプライ・チェーンの混乱、風評被害など、特定の環境または社会的リスクは、企業に財務上のリスクをもたらす可能性がある。これらのリスクを特定し管理することは、株主価値を守るために不可欠。
- コスト削減と効率性： エネルギー効率化、廃棄物削減、持続可能な調達などの持続可能な慣行は、コスト削減と業務効率化につながる。こうしたコスト削減は、企業の財務業績にプラスの影響を与える。
- 収益創出： 持続可能な製品やサービスを革新・開発する企業は、新たな市場へと展開し、環境意識の高い消費者を惹きつけ、新たな収益源を生み出すことができる。例えば、再生可能エネルギー技術に投資することで、成長するクリーン・エネルギー市場でのビジネスチャンスを広げることができる。
- 資本へのアクセス：昨今、投資家が投資判断を下す際にESG要素を考慮するようになってきている。ESGパフォーマンスが高い企業は、低い企業と比較して、資本へのアクセスが良く、借入コストが低く、高い市場評価につながる。
- 規制遵守と法的リスク：環境規制や社会規制の不遵守は、罰金、法的責任、企業の評判の低下を招き、最終的に財務パフォーマンスに影響を与える可能性がある。
ダブル・マテリアリティ
ダブル・マテリアリティは、影響度と財務的マテリアリティの両方を扱います。この総合的な視点は、環境や社会への影響と、組織への財務的影響の相互関係を念頭においています。ダブル・マテリアリティは、「組織が世界にどのような影響を与えることができるか」と同時に、「持続可能性において企業の財務に影響を与える可能性のあるリスクと機会」についても考慮することを意味します。
ダブル・マテリアリティ評価は、2023年に発効したEUの企業持続可能性報告指令（CSRD）で義務付けられており、今後、世界の常識になることが予想されています。しかし、マテリアリティの優先順位付けの出発点は、常に影響度マテリアリティであるべきだということを忘れてはいけません。影響度マテリアリティ評価は、財務的に重要なリスクと機会を発見するのに役立ち、ダブル・マテリアリティ評価のための徹底的な基礎を提供することができるのです。
マテリアリティ評価の実施方法
マテリアリティ評価の最初のステップは、影響の特定と評価です。グローバル・レポーティング・イニシアチブ（GRI）は、マテリアル・トピックの決定方法について徹底的なガイダンスを提供しています。以下では、GRIが推奨するマテリアル・トピックを特定するための基本的なプロセスについて説明します。
💡 グローバル・レポーティング・イニシアティブ（GRI）とは？
- GRIスタンダードは世界で最も古く、最も利用されている持続可能性報告のフレームワーク
- GRIスタンダードは、経済協力開発機構（OECD）多国籍企業ガイドラインや国連（UN）ビジネスと人権に関する指導原則のような世界的に認知されたスタンダードをベースに構築されている
- GRIスタンダードは互換性が高く、CSRDやISSBのような他のスタンダードにも影響力を持っている
ステップ1：自社のコンテクストを理解する
マテリアリティ評価の最初のステップは、組織特有のコンテクスト（背景や文脈）を理解することです。それは事業活動や社内外の関係性、続可能性に関連するコンテクストの概要を作成することを意味します。この情報は、組織が世界に与えるインパクトを特定するために極めて重要です。
事業の以下のすべての側面について理解を深める必要があります。
- 活動：組織の目的、ミッション、ビジョン、価値観、戦略、ビジネスモデル、製品タイプ、組織の規模、部門
- 取引関係：取引関係の種類（サプライヤー、合弁事業、フランチャイズなど）、取引関係による活動の種類（製造、ロジスティクスなど）、取引関係の地理的位置、取引関係の時間的性質（長期または短期、プロジェクトベースなど）
- 持続可能性の文脈：事業やセクターに関連する経済、環境、その他の社会的課題、および国連やOECDのような政府間組織に求められるコンプライアンス
- ステークホルダー：組織の活動によってインパクトを受ける、または受ける可能性のある個人および団体。これには、従業員、契約労働者、政府、地域社会、ビジネスパートナー、サプライヤー、消費者、労働組合などが含まれる
ステップ2：インパクトの特定
組織のコンテクストが確立されたら、環境、経済、人々に与える影響度の特定に移ることができます。
影響度を特定するための方法は一つではありません。ニューロマジックでは、GRIの認定を受けた専門家がクライアントと協力し、部門を超えて多様なステークホルダーを集め、数日間の集中ワークショップでバリューチェーン全体のインパクトを迅速に特定しています。これは、最速の方法であり、想定していなかった影響度の発見につながる可能性もあります。
このプロセスのために団体は、法的検証、財務監査、コンプライアンス体制、リスク管理システムからの情報を利用することもできます。
ステップ3：インパクトの評価
影響度を特定した後、組織はそれを評価し、どれを重要と見なすべきかを判断しなければなりません。影響度評価は、「深刻度（Severity）」と「発生可能性（Likelihood）」を考慮することで実施できます。ネガティブのインパクトの深刻度と発生可能性の組み合わせは、「リスク」と呼びます。
以下は、「深刻度」と「発生可能性」に関するGRIの定義です。
深刻度
ネガティブな影響の重大性は、以下によって測定される。
- 規模：影響の重大さ
- 影響範囲：影響を受ける個人の数や環境破壊の範囲など、影響がどの程度広範に及ぶか
- 是正不能性：結果として生じる損害を打ち消したり、埋め合わせたりすることがどれほど困難か
深刻度は、組織内の他の影響との関連で評価する。
発生可能性
潜在的なネガティブな影響の可能性とは、その影響が発生する可能性を指す。影響の可能性は、定性的または定量的に測定または決定することができる。この可能性は、一般的な用語（例：非常に可能性が高い、可能性が高い）を用いて記述することも、確率（例：100分の10、10%）や一定期間における頻度（例：3年に1回）を用いて数学的に記述することもできる。
ステップ4：影響の優先順位付け
潜在的なマテリアルトピックが特定され、評価が終わったら、優先度に基づいてランク付けする必要があります。この優先順位は、組織内の持続可能性戦略の指針となり、取り組むべきトピックを決定するのに役立ちます。また、どのトピックを追跡し、報告するのが最も優先度が高いかを決定するのにも役立ちます。
組織が世界に与える影響の重要性が、その影響を報告の対象とすべきかどうかの決定要因となります。例えば、あるトピックへの対応や追跡が困難だからといって、そのトピックの優先順位を下げるべきではありません。
組織にとっての重要性に基づいて影響に優先順位をつけることに加え、重要なトピックについては、組織の最高統治機関とともに検討し、そのトピックに対処するための行動を促すことが重要です。また、GRIセクター・スタンダードのような国際的な基準を見直し、組織のセクターに共通するトピックが見落とされていないことを確認することも大切です。
重要な注意点- ステークホルダーの関与
プロセス全体において、インタビューや調査、既存のコミュニケーション・チャネルを活用するなどして、ステークホルダーとコミュニケーションを取り、彼らの意見やフィードバックを収集することが重要です。
ステークホルダーとのエンゲージメントは、以下のことに役立ちます。
- 多様な視点を集める：ステークホルダーとのエンゲージメントは、様々な視点をもたらす。顧客、従業員、投資家、サプライヤー、地域社会の人々など、さまざまなステークホルダーが、彼らや組織にとって最も重要なサステナビリティ課題とは何かについて、独自の見識を持っている可能性がある。
- 関連する問題の特定：ステークホルダー参画は、組織とそのステークホルダーに関連する持続可能性の重要課題を特定するのに役立つ。これにより、アセスメントが、長期にわたって価値を創造する組織の能力への影響という点で重要な課題に焦点を当てることができる。
- 信頼性の向上：マテリアリティ評価のプロセスにステークホルダーを参画させることは、組織の持続可能性への取り組みの信頼性と透明性を高める。それは、ステークホルダーの懸念に耳を傾け、それに対応するというコミットメントを示すものであり、信頼と評判を築くことができる。
ニューロマジックにおけるマテリアリティ
ニューロマジックでは、マテリアリティ・ワークショップのファシリテーターとしてマテリアリティ評価のプロセスをサポートし、リサーチやオーダーメイドの提案をご提供しています。マテリアリティ・ワークショップは、本記事でご紹介したマテリアリティ評価プロセスのステップ1～3を数日間のワークショップに凝縮したものです。
ワークショップのご提供内容
- 組織のコンテクストとバリューチェーンの明確化
- バリューチェーン全体におけるマテリアル・トピックの特定
- GRIスタンダードに準拠してニューロマジックが設計した独自のマトリックスを用いて、サステナビリティ・トピックを評価
ワークショップのプロセスを通じて、参加者はサステナビリティの概念についてより深く学び、バリューチェーン全体における影響、リスク、機会について部署を横断して話し合うことができます。
そして、最善の方法、グローバルスタンダード、業界固有のトレンドに関するリサーチを実施し、クライアントが独自のサステナビリティ戦略を設定する際の指針をご提供します。
組織の影響を特定・評価し、組織のサステナビリティの旅路を開始または再評価することにご興味がありましたら、お気軽にお問い合わせください。
